過去を振り返ってみると、インターネットが世の中に浸透する以前、顧客との接点を作る方法はそう多くありませんでした。
B to Bビジネスの場合は、名刺を交換したり電話をしたり・・・B to Cビジネスの場合は、マス媒体に広告を出したり、イベントを企画したりetc.
・・・しかし、時代が移り変わった今、その方法は多岐にわたります。
近年、多くの企業がオウンドメディアを開設して、メディア運営を行っています。
しかし、そもそもなぜこのタイミングで企業がメディアを運営するのでしょうか？
理由を列挙したらキリがありませんが、今回は、時代の潮流を読み解く3つの理由を挙げてみました。
理由1. 刈り取り型アプローチの限界
企業がメディア運営を行う一つ目の理由として挙げられるのは、顧客に対するアプローチが変わってきている、あるいは変わらざるを得ないためです。
・・・デジタルマーケティングは、ここ数年まさに過渡期にあると言えます。
人口減少や、少子高齢化といったトピックは不可避であり、国内市場は全体的に見たら縮小傾向にあると言えます。
出典：総務省「日本の人口推移」
それだけが理由ではないですが、従来の「顕在層に対する刈り取り型アプローチ」には限界があり、新しい考えでマーケティングを展開しないと事業の先細りが見えています。
これからの時代に必要とされるのは、潜在層にブランドを知ってもらい、商品理解を促し、リードナーチャリングを行っていくことです。
CPAを始めとする費用対効果だけを見て、短期的な収益を追い求めては事業の成長は望めません。
そのことに気づいた企業が、ここ数年でメディア運営を開始しています。
2. メディアで促す“態度変容”
企業がメディア運営をする理由は他にもあります。
メディアはいわゆるコンテンツ（記事）を定期的に更新するものですが、このコンテンツによって顧客の“態度変容”を促すことができます。
継続的に顧客が訪れるメディアへと成長させて、今までブランドを知らなかった顧客や潜在的なニーズを持っていた顧客に対してアプローチし、ニーズを顕在化していくことが理想です。
リスティング広告やバナー広告といった接触時間が短い広告に比べて、コンテンツは顧客との接触時間を長めに保つことができ、共感や納得を得ることで“態度変容”を促しやすい側面があります。
言い換えれば、企業はメディアを運営することで、顧客の“態度変容”を促す場所を、恒常的に持つことができるのです。
3. 顧客は自ら検索するようになった
最後に、顧客側の変化についても触れたいと思います。
インターネットがこの世に存在せず、電話や訪問といったプッシュ型の営業や、マス媒体への広告がメインだった時代は、基本的に顧客は受け身の状態にありました。
しかし、インターネットがここまで世の中に浸透した今、顧客は自ら「検索」をすることで情報を集め、比較検討を経て購入に至ります。
こうなると、顧客が比較検討する段階で、企業が顧客に接触することができないケースも出てきます。
企業がメディア運営を行う目的は単純にSEOだけではありませんが、自社商品で解決できる何らかのニーズを抱えた顧客が検索をしてきた時、そのニーズを満たすコンテンツを用意することで顧客との接点を持つことは大きな意味を持ちます。
企業が予算やリソースを割いてまでメディアを運営する理由は、顧客の変化に応じて新たな接点を作るためだとも言えるのです。
最後に・・・。
もし自社のメディア運営を検討されているなら、各コンテンツとすべての広告、プロモーションを包括的に効果測定する必要があります。
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