国内のEC化率は、ここ数年で右肩上がりに伸び、物販系分野が対象のEC化率は2016年時点で5.43%と言われています。
たったの5.43%かと思いますが、ECで商品を販売する企業は右肩上がりに増えていて、2017年の今から商品を世に出そうとすると、競合商品が多すぎることに気づきます。
今回は、そんな状況の中でもEC立ち上げが決まっていると仮定して、2017年の今だからこそ役立つ3つのヒントをご紹介したいと思います！
ワンフレーズで面白いと思える商品か？
冒頭でも触れましたが、競合商品だらけです。商品の企画に改善を加えられる段階で、どこにでもある商品に成り下がっていないか、改めて企画を冷静な目で見てみましょう。
作り手は商品の情報をたくさん持っていますから、何が他の商品と違うのかを説明できますが、顧客は簡単に関心を持ってくれません。
究極的には、顧客の注意を一瞬でも引くために、ワンフレーズで商品の特徴を聞いて面白いと思えるくらいの企画ではないと、売れる商品を作るのは難しいと言えます。
PRによる話題作りの重要性
商品の企画が際立ってきたら、次はどうやって「商品が話題になるか？」を戦略立てていくことが大事です。
予算があるなら多額の広告費を使うこともできますが、まずは人々の間で話題になることを目指しましょう。
PRなら比較的安価で打つことができ、常に話題を探しているWEBメディアなどから運良く取材を受けることができたら、自然拡散が狙えます。
もちろん先の章で述べたように、商品企画自体が面白くなければPRからの自然拡散は難しいものがありますが、事業の立ち上げ期にロケットスタートをして売上を上げるためには、広告などで力任せに頼るよりも、PRから自然発生的に拡散を狙う方が良い成果が得られるはずです。
デジタルマーケティングの業界もここ5年ほどで大きく変わり、WEB広告の効果をCPAベースだけで見ると、なかなか採算が合わない場合が多い状況です。
ECの場合は、いかに顧客が継続的に購入してくれて、LTVが高くなるかが事業の成長曲線を作るので、（広告も大事ですが）人々の口コミなど、エンゲージメントが高い状態で購入してくれることは非常に喜ばしいことです。
データがなければ戦略は立てられない
EC立ち上げ初期の売上を見ると、自分たちが過去に立てた予想が合っていたか否かがわかります。
しかし、本当に肝心なのは立ち上げ期以降に継続的に売上を作る細かなアクションであり、KPIに対して何が未達で、原因は何なのかを細かく見ていくことが重要です。
つまり、売上に直接的な影響を及ぼさないために後回しにされがちな、「コンテンツ・広告の効果測定」を早くから行うことは忘れてはならないのです。
たとえ広告にあまり頼らず、PRやメディアへの露出で売上を伸ばしていくといったスタンスをとっても、どの媒体からの流入がどれくらい売上に影響を及ぼしているか、あるいはどのようなユーザーが最終的に購入に至っているかなど、データを知ることで練れる戦略は少なくありません。
「データがなければ戦略は立てられない」と言っても過言ではないのです。
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