ITPの影響は？一般ユーザー・WEBメディア・広告運用の3つの視点で考える

すでに多くの文献やコンテンツを読み、ITPについて知識をお持ちの方もいると思いますが、（なんだか難しそう・・・。）といった理由で、尻込みしている人も中にはいますよね？

エビスマーケティングカレッジでは、ITPについて色々な視点からまとめてきましたが、今回はずばり、ITPの影響についてまとめてみたいと思います。

AppleがITPについて発表を行い、機能が実装されることでどのような影響が出るのでしょうか？

ここでは以下の3つの視点で、影響をまとめてみました。

1. 一般ユーザーへの影響
2. WEBメディア担当者への影響
3. 広告運用担当者への影響

それではご覧ください。

一般ユーザーへのITPの影響

ITPの話題が取り上げられるのは、ほとんどデジタルマーケティングという、世間一般で言ったらニッチな領域の中です。

それゆえに忘れがちですが大事なこととして、ITP機能が実装されることで、一般ユーザーへの影響があります。ここではその点に最初に触れたいと思います。

AppleがITPを実装した理由は、Webkitの「Intelligent Tracking Prevention」という記事を読むと見えてきます。

その理由は、ユーザーの「プライバシー保護」であり、インターネットが失っている信頼を回復するといった意向を確認できます。

具体的には、ITP機能によりユーザーが承諾していないトラッキングや、ユーザーデータの使用などを防ぐことができます。

一般ユーザーとしては、今まで不快に思っていたトラッキングから開放されたり、ユーザーデータを勝手に使われることを防いだりと、プライバシーを保護してくれる良い影響があるでしょう。

ITPの3つの影響

さて、ここで事業者側の視点でITPの3つの影響を挙げてみます。

1. 運用型広告は、3rd Party Cookieが機能しないため、ターゲティングの精度が落ちたり、フリークエンシーのコントロールが難しくなったりする可能性がある。
2. リターゲティング広告は、3rd Party Cookieが機能しないため、リターゲティングできない。（ユーザーを追いかけられない）
3. 広告効果計測ツールは、3rd Party Cookieでの計測が実質できなくなるため、正しいコンバージョンが得られない。

これら3つがITPの主な影響ですが、それぞれ関係者各位にとってはどのような影響があるのでしょうか？一つずつ見ていきましょう。

WEBメディア担当者への影響

WEBメディア担当者として考えておきたいのは、導入している効果測定ツールによっては、各コンテンツのアクセスが正しく計測できない可能性があるということです。

またメディア内の広告枠を、運用型広告やリターゲティング広告に開放している場合は、ITPによって先に挙げた1と2の影響も出てきます。

ITP機能自体、これから広く普及していく段階なので、アクセス数が目に見えるほど大きく変動したり、広告の効果が著しく落ちたりといった心配はないはずですが、今のうちにITPに対応しているツールに切り替えたり、出稿側がITPに関して懸念するポイントを理解しておく必要性はあるでしょう。

WEB系ツールベンダーへの影響

3rd Party Cookieを使っているWEB系ツールは、ITPの影響を大いに受けます。

例えば広告効果測定ツールの場合、3rd Party Cookieで計測をしていると、ITP機能によって計測が実質できなくなります。

そのため3rd Party Cookieではなく、1st Party Cookieでの計測をするなど、ITPに対応していく必要があります。

マーケター側も当然、導入中のツールがITP対応をしているか気にするはずですし、対応は必至だと言えます。

広告運用担当者への影響

運用型広告への影響については、前述した1にある通り、ターゲティングの精度が落ちたり、フリークエンシーのコントロールが難しくなったりします。

また3の影響で、正確なコンバージョンを計測することができない可能性があります。

詳しくは「ITPでWEB広告運用への影響は？今こそ本質を考える運用を」をご覧ください。

さて、ここまでITPの影響をまとめてきましたが、いかがでしたか？

自らの立場や役割によってITPの影響は変わりますが、おそらくすべてが相互に関係している話だと思います。

今後も立場や役割に関わらず、ITPに関する情報の更新を定期的に見ていきたいですね。