マーケティングを変える！データドリブンを今一度おさらいしよう

勘と経験ではなくデータに基づいて次のアクションを起こしていくことを「データドリブン」と言います。

このデータドリブンという言葉は、ビッグデータやオムニチャネルとともにマーケティングの分野において日本に一気に浸透しました。使えるデータ量が一気に増えたことで、データを用いた意思決定の方が正確で、かつ達成度合いが良いからでしょう。

そして、データドリブンにマーケティング施策を行うことを「データドリブンマーケティング」と言います。

今回は、もはや“当たり前”になってきたデータドリブンマーケティングについて、ここ最近の進化を紹介します。

進化を続けるデータドリブンマーケティング4つの注目点

行動パターンから潜在顧客層を発見できるようになった

SEMの世界では、データドリブンマーケティングの考え方は「リターゲティング広告」や「インタレストマッチ広告」といった形で取り入れられてきました。再来訪に対するターゲティングや、来訪者の興味関心のターゲティングなど、見えないデータの大半は「見える」ようになっています。
ここ数年、ターゲティング精度はさらに向上しています。例えば広告のクリックなどWEB上の行動パターンから、潜在顧客になり得るかを機械が判断できるようになってきました。

「個客」単位のコミュニケーションが可能になった

これまでのマーケティングでは、性別や年齢、地域などのデモグラフィック属性が具体的な施策を決める上でのキーファクターでした。デモグラフィック情報が重視されていた時代では、クラスタで顧客を分類してコミュニケーションを図ることが、顧客へ近付く手段だったのです。
しかし現在ではユーザーはマルチデバイスでインターネット上に様々な足跡を残しています。そうした痕跡を線で結ぶことで、デモグラ情報よりもっと精緻なインターネット上の仮想個客が創られるのです。まさにビッグデータの恩恵ですね。
こうした個客単位でコミュニケーションを図っていくことで、デモグラ情報より顧客に近付けると言われています。

オンラインとオフラインのデータを統合して活用することが一般化した

オンラインデータとオフラインデータの統合も、当たり前になってきました。リアル店舗情報やTVCM放映実績などのオフラインデータとWEB上の行動履歴などのオンラインデータを統合することで、個人の態度変容のキッカケやオン・オフを跨いだ共通の接客を行えるようになってきました。

MAの登場で、プロセスの多くを自動化できるようになった

MA（マーケティング・オートメーション）ツールの普及がデータドリブンマーケティングを強力に後押ししています。MAツールでは、データの集約や分析に基づいた施策の実行といったマーケティングプロセスの大部分を自動的に実行できるからです。

見逃せない「個人情報保護法」の改正

2016年以降にはデータドリブンマーケティングを活用した「個人」に対するマーケティングへの流れがさらに強まると予想されます。

一方で、既存の顧客や見込み客に関するさまざまなデータを活用することに対して、個人情報の観点でデータの厳重な取り扱いが大きな課題になるとも言われています。

2015年には改正個人情報が衆議院本会議で可決成立しました。この改正によって、個人情報の保護について強化されることになりました。そのため、これまで個人情報の範囲外と思われていた情報についても改正後には個人情報に含まれる可能性もあるのです。

また法の適用範囲も、現行法の「個人情報の保有件数が5,000人超」から「全事業者」へと拡大します。今まで大丈夫だと思っていた企業も、法改正の影響をキチンと把握する必要があります。

今回のまとめ

ハードの進化、MAの登場などで、この1年でデータドリブンマーケティングは大きく進化しました。

2016年以降、データに基づく意思決定の割合はいっそう増えていくでしょう。